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テクノロジーは認知症を救えるのか?毎年8万人が参加する展示会でIoTを使った新しいソリューションが提案される

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厚生労働省によると、いま65歳以上の高齢者の約4人に1人が認知症またはその予備軍であり、2025年に認知症の人は約700万人になると予想されています。

認知症患者を介護する家族の肉体的・精神的負担は極めて大きく、問題の早期解決が叫ばれています。

 

7月13日(水)から15日(金)に東京ビッグサイトで開催される国内最大級の医療関連展示会「国際モダンホスピタルショウ2016」は、病院/保険/医療/福祉分野のための情報交流の場として毎年約8万人の参加者を集める歴史ある展示会です。

今年も医療関係者から注目が集まるなか、インフォコム株式会社は認知症の人をサポートするIoTケアソリューションについて「国際モダンホスピタルショウ2016」に出展するとの発表がありました。

インフォコムはIoT領域においてITを活用した事業の展開/サービスの開発を行っている企業です。

 

今回提案する仕組みは「見守る」「話せる」「記録する」の3つの軸をコンセプトにしているとのこと。

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見守る:各種センサーによる徘徊検知機能、人の活動データ及び室内環境データの解析による熱中症予防等の管理機能
話せる:遠隔地からも在宅状況を把握でき、いつでも話せる簡単コミュニケーション機能
記録する:日々の活動データをクラウドで管理するライフログ機能

 

センサーにより部屋の温度や湿度、人の動きが分かるようになったからこそ可能になった技術です。IoTを使うことで外出中もインターネットを経由してリアルタイムで情報が入ってくるので、これまで付きっきりの介護で自由が利かなくなっていた在宅介護者や家族にとっては、いくらか負担の軽減につながるのではないでしょうか。

この技術は地域包括ケアとの連携に繋げることも想定しているそうで、地域ぐるみでサポートできる日も来るのかもしれません。

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