ショップジャパンがダイバーシティについて調査、男性は組織的に女性は自分ごとに捉えている？

ショップジャパンはダイバーシティに関する調査を実施したそうです。20代女性のダイバーシティへの関心が高く、男女で捉え方に違いがあることが分かりました。

調査結果についてショップジャパンは「企業側としては、制度の整備と共に、社内のダイバーシティに対する理解を深めて、制度を利用しやすい環境づくりが求められていると言えます」と結んでいます。

ダイバーシティに関する調査概要は次のとおり。

主体：ショップジャパン
対象：首都圏の20～50代 会社員 男女800名
期間：8月
方法：インターネット

■20代女性の約70％が「企業はダイバーシティに取り組むべき」と回答

「企業はダイバーシティに積極的に取り組むべきだと思いますか。」という質問に対し、18.4％が「非常にそう思う」、36.4％が「ややそう思う」と回答し、半数以上の54.8％の人が「積極的に取り組むべき」と考えているようです。

男女の年代別に見てみると、「積極的に取り組むべき」と考えている人の割合は20代女性が最も高く、合計で69.0％。一方、20代男性は合計で48.0％。同世代男女で20.0％以上の差が開きました。

■取り組むべき内容では、男女ともに働き方・働く環境を重視する傾向

積極的に取り組むべきと思う具体的な項目について、男女ともに「勤務形態の柔軟化」「休暇制度の充実化」などを挙げています。

女性は男性よりもこれらを重視する傾向で結婚や出産後も柔軟に働けるような制度を重視、ダイバーシティを“自分ごと化”して考えているようです。

一方、男性は「社長による宣言、経営理念の明確化」「関連部署やチーム、担当の設置」を女性よりも重視。ダイバーシティを“組織的な視点”で捉えていることが分かりました。

■休暇や勤務制度の不十分さ、制度があっても活用しづらい現状が浮き彫りに

「勤務形態の柔軟化」「休暇制度の充実化」の活用について、約半数が「テレワーク（在宅勤務）」「フレックスタイム制度」は「ない」と回答、勤務形態の柔軟化が進んでいないことが分かりました。

制度があっても「上司や同僚に対して、特に余計な気を使うことなく活用している」と回答した人は全ての項目で半数以下。「テレワーク（在宅勤務）」「フレックスタイム制度」は30%にも及びませんでした。

この調査で女性がダイバーシティに何を求めているかがわかり、企業としてどう動くべきかが明白となった気がします。